◆これからの人生設計を考え、早い段階から準備を
結婚まもないお二人にとって、大きな死亡保障は不要かも知れません。
しかし、結婚から妊娠・出産などのライフイベントが予想され、このタイミングは保険の新規加入・見直しのタイミングといえます。「医療・年金・介護」の公的制度が事実上崩壊している今、保険も健康なうちに加入することをおすすめします。とくに、病気・ケガに備えた「医療保険」からの検討するのが良いでしょう。
また、早いと思われるかもしれませんが、将来の老後生活に備えて個人年金など計画的に準備を始めていきましょう。
ゼクシィが調査する「結婚トレンド調査2009」によると、結納・婚約～新婚旅行までの費用総額は、全国平均で約433万円となっています。ライフスタイルの変化に伴い、結婚式自体をしないカップルもいますが、ご両親への感謝の気持ちを伝えたり、喜んでもらったりと、まだまだ結婚式に多くの費用をかけているのが実情であります。
結婚式の収支は、結婚のご祝儀を差し引くと約210万円と半額近くにはなりますが、それでも一時に出費する費用としては大きい金額といえます。また、親・親族から援助があった人は78%を占め、その援助額は約200万円近くになっています。親・親族にとっても結婚式の費用負担は小さくないといえます。
さらに、新婚生活をはじめるに当たり新居、家具などを準備しなければならないほか、嫁入り道具など結婚式以外にも様々な費用がかかってきます。
ゼクシィが調査する「新生活準備2009」では、新生活にかかる費用は約118万円。また、親・親族からの援助は63%を占と半数以上を占め、その援助額は約257万円になっています。
教育資金は必要な時期が予め決まっているため計画的に貯めやすいですが、時期が明確に決まっていない結婚式の費用については資金計画をたてるのも難しくなります。親の援助額は親のサイフによるところが大きいのですが、上記の調査結果からも分かるように資金準備をされている親が多いのも事実です。
教育資金は、学資保険や解約返戻金のある終身保険を活用して資産形成する手段はよく知られていますが、結婚・新生活準備資金についても、解約返戻金のある終身保険を上手に活用してみてはいかがでしょうか。
